通常マスコミ各社はショップや商品を紹介するにあたって幾つかの基準を設けています。たとえば「住所・連絡先や返品・解約の申し込みが明伺に記載されているか」といった責任の所在です。「お宅の記事を見て購入したのに、不誠実な対応をされた」といった声が上がると、メディア側の信用にも関わるからです。特商法の表示は当然としても、はっきりと明郡に、不慣れな人でも見つけられるように配慮しておくべきです。またショップや商品の内容については、当然ながら「面白さ、新しさユーザーの注目」といった要素が不可欠です。人気や流行の商材を揃えている、ショップの事業形態が個性的、ニッチな新分野を開拓した……なと自店の売りは何か、を見極めます。メディア側の傾向としては、総合点よりも「一点でもよいから突出した内容」を求めがちです。面白みや新しさを中心にマスコミにアピールし、取材を受ける際もその点を強調します。取材をするメディア側としては、「他媒体が取り上げた商品、店なら安心だろう」と判断する傾向があります。特に数人から十数人で制作しているような中小雑誌や地方紙、CS番組などにこの傾向があります。予算とリサーチの時間が限られていることもあり、「既に取材を受けているから断りはしないだろうし、大ハズレはないだろう」と考えるわけです。この逆をついてメディアにアクセスすればいいでしょう。まず商品やショップ情報を簡潔にまとめたプレスキットや画像データを用意し（メディア側の取材時間やカメラマン費用の節約になり紹介されやすくなる。また誤情報の掲載防止効果も）、敷居の低いタウン誌や地方紙、小部数の専門誌などに送付してみましょう。その際事前に電話をして、新商品やショップ情報の担当者名を聞き出し個人名で送るほうが効果的です。他の担当者の手に渡って「ゴミ箱行き」という事態を防げるからです。どこか一誌、一番組に紹介されれば、今度はその記事のコピーなども添えて当初から狙いのメジャー雑誌や番組にアピールしていきます。仮に地方紙誌の記事でも実績には違いなく、担当者の心証も変わります。