以前には社員各人の活性化を目的とし、教育訓練に垂点が置かれた活性化対策がとられた。例えば、マネジリアルグリッドとかセンシティビティトレーニングなどと呼ばれる活性化手法がその代表例である。その後、例えば小集団活動、プロジェクトチーム制などの組織改革手法が取り入れられ、今日はコンピテンなどの集団変革手法が脚光を浴びてきている。個人のやる気を引き出すことと共に、組織活性化は人事労務の永遠の命題といっても決して大げさではない。それだけに時代に合わせ、社会の変動に合わせて様々な対策が検討され、発明もされてきた。しかし、時代や社会の変動によって様々な手法が現れるということは、結局、決定的手法といったものはないことを意味する。しかも、個々の会社などの社風や企業文化はそれぞれ賢なる。個人のやる気開発も組織の活性化も、時代や社会、自社に合わせて個々に開発するしかないようだ。
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